海外で働く

海外で働く

2002年、「ジュネーブWHO(世界保健機構)本部」において、柔道整復術が「Judo therapy」として正式に紹介されました。

投薬や外科的な治療を伴わない柔道整復の施術法は、西洋の先進医療に代わるものとして期待されており、世界各国での認知度も徐々に高まりつつあるようです。

国内では「整骨院」「接骨院」という施術所、そして「柔道整復師」という資格は身近な存在として認知されていますが、海外で柔道整復の施術者として働くことは可能なのでしょうか。考察してみましょう。

国外ではまだ途上段階

柔道整復術は、日本古来の伝統的治療技術です。長い歴史を持ち、「整骨」「接骨」「ほねつぎ」として広く知られる反面、国内で発展してきた特殊な側面を持っています。

そのため、海外での認知度は少しずつ高まってはいるものの、まだ十分に知られている訳ではではない、というのが現実です。

WHOで認められた「Judo therapy」という言葉も、国内外含め充分に浸透しているとはいえません。

そのため、柔道整復師による各団体では、積極的に柔道整復の海外普及事業や協力活動を行っており、派遣事業を行っているところもあります。

また、独立行政法人が国際活動の一環として、柔道整復術の普及事業を行っていることがあります。

このような状況をふまえ、海外で柔道整復師として活躍する環境は、今の時点では途上段階であるといえます。

様々な壁

さらに、海外で柔道整復師として働く上では、現状でいくつかの困難があります。

国によって異なりますが、骨折や脱臼などの治療は医療資格を持つ人にのみ許されていることが多く、海外では柔道整復師という資格そのものが無いため、一般的な柔道整復の施術は難しくなります。

また、言語の習得も壁になります。海外で働くためには、英語や、就労先の国の公用語をマスターする必要がありますが、柔道整復の概念をうまく伝えながら、問診で患者から情報を聞き出し、的確な治療を行うためには、かなり高いレベルで言語を習得しないといけません。

もちろん、ビザの問題もあります。業として柔道整復を行う場合、就労が認められるビザが必要となりますが、そもそも柔道整復師という職種が海外に存在しないため、就労ビザの発給は認められないケースがほとんどです。

就労ビザとは

ビザは、日本語では「査証」と呼ばれるもので、入国に際して当該人物に問題がないことを示す証明となるものです。

本来、海外渡航には必要なものですが、一般の海外旅行ではほとんどの国がビザなしで渡航が可能です。これは、国によってビザの発行を省略して、パスポートのみでの入国が可能になっているからです。

ちなみに、日本はビザ無しで渡航できる国の数が世界で最も多い国となっています(2018年1月現在)。

しかし、これは観光を目的とする短期間の渡航に限定されているため、働くことを目的とした入国を希望する人は、就労ビザが必要になります。

また、「就労ビザ」という言葉は、働くことが可能であるビザを総称したもので、その種類は国によって異なります。

たとえば日本で外国人の就労者を受け入れる場合には、以下のようなビザが必要とされます。

<外務省が規定する就業ビザ>
教授(大学教授、助教授、助手など)
芸術(作曲家、作詞家、画家、彫刻家、工芸家、写真家など)
宗教(僧侶、司教、宣教師等の宗教家など)
報道(新聞記者、雑誌記者、編集者、報道カメラマン、アナウンサーなど)
経営・管理(会社社長、役員など)
法律・会計業務(日本の資格を有する弁護士、司法書士、公認会計士、税理士など)
医療(日本の資格を有する医師、歯科医師、薬剤師、看護師など)
研究(研究所等の研究員、調査員など)
教育(小・中・高校の教員など)
技術・人文知識・国際業務(理工系技術者、IT技術者、外国語教師、通訳、コピーライター、デザイナーなど)
企業内転勤(同一企業の日本支店(本店)に転勤する者など)
介護(介護福祉士の資格を有する介護士など)
興行(演奏家、俳優、歌手、ダンサー、スポーツ選手、モデルなど)
技能(外国料理の調理師、調教師、パイロット、スポーツ・トレーナー、ソムリエなど)
(※上記のほか、政治・外交に用いられる外交ビザ・公用ビザもあり)

柔道整復師を上記のいずれかに当てはめるとすれば、働く現場によって医療、もしくは介護といったものが近いと思われます。

留学ビザでも就労が可能な場合もありますが、国によって制度は異なります。たとえば、日本に留学に来た外国人の場合は、学業に妨げの無い範囲内という前提で、週に28時間までは許されています。

なお、パスポートは渡航者の身分証明書のようなものです。入国を許可する効力はありません。

なぜ「就労ビザ」が得られないか

日本における就労ビザの種類は上記のようなものですが、外国でも基本的には同じような内容で規定されています。

こういった「就労ビザ」という制度が設けられているのは、原則として国内の労働者と労働環境を守るためであり、考え方の基本には「本当にその人が入国して働く必要性があるのか」ということを判定するという目的があります。

また、就労ビザは、「この国で働きたい」という個人の希望だけでは発給されません。就労先の企業や団体などがすでに決まっていて、その企業や団体に「ビザスポンサー」となってもらうことが必要です。

従って、ビザの審査は申請者個人と、ビザスポンサーの両方に対して行われ、共に問題なしと判断された場合にのみビザが発給されます。審査の途中で国内の就労の必要なしと判断されれば、就労ビザが発給されない場合もあります。

柔道整復師の場合は、海外に施術者として勤務できる環境が整っておらず、職業としても充分に認知されていないため、特殊なケースを除いて就労ビザの支給を受けるのは非常に難しいと考えられます。

柔道整復師以外の手段

以上のように、柔道整復師として海外で患者を診ることは非常に困難ですが、柔道整復術を副次的な技能としてとらえて活動する手段は存在します。

たとえば、柔道整復師としてではなく、アスレティックトレーナーやカイロプラクターとして、柔道整復の技術を取り入れて働く、という方法があります。

これらの資格を現地で有効な形で取得し、その資格をいかして現地で働きながら柔道整復の技法も施術に反映させ、実績を積みながら柔道整復術を広く認知してもらう、という方法です。

柔道が普及している国であれば、理解は得られやすいかもしれません。しかし個人でこういった活動をするのは難しいので、海外に施術所を持っている企業に就職するか、海外派遣活動を行っている団体に所属するのが近道となります。

また、柔道整復術は「非観血的」「徒手整復」を旨とする施術法なので、医療機器が不足している後進国での活躍も期待できます。

柔道整復術は、東京オリンピックの開催で認知度がさらに高まる可能性もあります。これから先、海外各国に「Judo therapy」という言葉が浸透し、その内容と効果が知られていけば、海外での活躍の場もおのずと広がっていくものと考えられます。

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