あん摩マッサージ指圧師になることの大きな魅力のひとつが「独立開業できる」という点です。

これは、あん摩マッサージ指圧師の免許を取得した人全てに与えられる資格であり、自分自身をステップアップさせていく上で大きな目標になります。

■あん摩マッサージ指圧師の開業率

あん摩マッサージ指圧師の免許を取得後に、独立して施術所を開設した人は全体の約3割です（厚生労働省のデータより）。

残りの約7割の人は、施術所を中心に、医療施設、介護福祉施設、一般企業などで勤務しており、施術業界とは全く異なる仕事に従事している人もいます。

平成30年に、あん摩マッサージ指圧師の免許を取得した人が約1,300人だったことをふまえ、前述の開業率を当てはめると、およそ400件の施術所が新しく誕生することになります。

これらの数字は年によって変わりますが、ひとつの目安として把握しておくと良いでしょう。

■業界の現況

独立開業すること自体は難しいことではありませんが、あん摩マッサージ指圧師の働く施術所は数多く存在するため、その中で生き残っていくための知識や技術を身につけておく必要があります。

参考までに、平成28年の調査で、「あん摩マッサージ指圧を行う施術所」は全国に19,618ヵ所、「あん摩マッサージ指圧及び鍼灸を行う施術所」は37,780ヵ所ありました。 同年の、就業中のあん摩マッサージ指圧師の数は116,280人です。

10年前、平成18年の調査では、「あん摩マッサージ指圧を行う施術所」は21,822ヵ所、「あん摩マッサージ指圧及び鍼灸を行う施術所」は34,517ヵ所ありました。 同年の、就業中のあん摩マッサージ指圧師の数は101,039人という結果でした。

比較すると、施術所の数は10年間で1,059件の微増ですが、施術者数は15,241人増えています。 さらに、今後も毎年の国家試験の合格者が加わっていきます。

また、同業者との競争はもちろん、民間資格や無資格で行われているリラクゼーション・美容系のマッサージも、ユーザー側からは混同されてしまう傾向があるため、事実上の競合はかなり多いと言えます。

■開業に向けての流れ・経営計画

このように、数多く存在する施術所や競合他社の中で開業して生き残っていくためには、スタート時の綿密な経営計画と経営センスが重要になります。

院の立地や規模はどう設定するか、何を優先して投資すべきか、減価償却プランはどのように立てるか、といった経営に関することを全て考え、決定・実行していかなくてはいけません。

施術の実務と同時に経営をするとなるとさらに大変ですが、経営者に向いている人であればこれらのプロセスを楽しめます。

また、スタッフの雇用も、ひとつの投資です。 一人前に育てるために要する労力や期間も費用に換算して考え、必要とされる人数やスキルを検討し、欠員が出た時などにも随時対処しなくてはいけません。

このような要素を前提に、独立して施術所を開業するまでの流れを整理すると、以下のようなものになります。

＜開業するタイミング＞
独立開業を目指している人は多くいますが、それを実現できるかどうかは、その人の計画性と行動力次第です。

「いつかは自分の施術所を」という目標が、夢のままに終わってしまわないためにも、まずは開業する時期を決めておくことが大切です。

自分の目標としての時期、及び「何才までに」「資金が○円貯まったら」といった現実面と、準備に必要な期間とを全て照らし合わせた上で、開業予定時期を設定し、そこに向けての計画をスケジュールに落とし込んでみましょう。

＜開業資金＞
施術所を開設する際には、一般的に数百万～数千万の資金が必要です。 過不足の無い現実的な予算を算出した上で、自分の貯蓄で充分なのか、融資を受けるのか、といったことを考えてみましょう。

融資を受ける場合は、具体的な返済計画も立てる必要があります。 返済のための経営に陥ってしまうことにならないよう、余裕を持った計画にすることが大切です。

ただし、訪問マッサージなど事務所を構える必要がない場合は資金も少ない額で済むため、開業に向けてのスピードを速めることができます。

＜場所＞
立地は集客と直結するため、施術所の経営に大きく影響します。候補地の様々な情報を収集し、ターゲットとなるエリアをいくつかに絞り込みましょう。

地域の環境や、通勤客の移動経路、公共交通機関の利便性、住民の年齢層などを分析していくと、施術所開設に適した場所は限定されてきます。

また、理想的な地域が見つかっても、条件に適した物件がないなど、場合によっては場所の選定をやり直さなくてはならないこともあります。 資金計画と擦り合わせながら熟考することが必要です。

＜店舗物件＞
施術所を開設するための物件も、できるだけ早めに決める必要があります。 テナント料などによって予算を見直す必要が出てくる場合もあるためです。

条件が良い物件は成約も早いため、比較検討する際にもスピード感を持つことが大切です。

また、前入居者の環境が流用できる、いわゆる「居抜き物件」の場合、工事費などを抑えられることもあります。

ただし、同業者が撤退した物件を検討する場合は、なぜそこを立ち退いたのかという面も考えた上で、入居を判断するようにしましょう。

＜院内設備＞
施術用の機器や備品類の手配・設置は、予想以上に時間がかかることもあります。 入居する物件が決まったら、すみやかに手配しましょう。

ベッド数や院内のレイアウトを決め、業者を選択し、リースか購入するかを決める、といった点を順次スムーズに進めていく必要があります。

施術機器の機種選択やリース会社の選別は、信頼できる情報が必要になるので、可能であれば同業の先輩経営者などにアドバイスしてもらう方が無難です。

＜施術所のPR＞
施術所を開設するだけでは、来院者は増えません。 集客のために何らかの工夫と努力をすることが必要です。

看板や外装など施術所の外観づくりに始まり、チラシなどの紙媒体を使った広告、Webページを使った広報、SNSの活用など、開業前から広告展開を進め、オープン後も随時PRを続けていくことが大切です。

また、地域貢献活動もPRとしての要素を持ちます。 ボランティア活動やローカルイベントへの参加などは、施術所の存在を地域に浸透させ、信頼度を高める効果があります。

＜その他＞
従業員の雇用を考えている場合は、早い時期に求人活動を始め、開院時には採用から実務研修までを済ませておく必要があります。

また、開院後は従業員に対して毎月の給料を支払い続ける義務が生じます。経営状況が不振であっても、自分の収入を削るなどして従業員に還元しなくてはいけません。

現場への目配りや、スタッフに対する精神的サポートも大切です。 患者に対する環境整備だけでなく、従業員が働きやすい職場を作ることも、経営者の大切な仕事の一つとなります。

開業し自分の施術所を持つには、おおむね上記のような内容が必要とされます。

綿密な計画の上で開業し、経営計画の見直しを続け、努力を積み重ねることで、施術者から経営者へのステップアップが果たせ、同時に社会にも貢献できる施術所を作ることができます。